東京株式市場では、日経平均株価は反落。
11日までおよそ400円上昇した反動で、利益確定の売りや戻り待ちの売りが出たようだ。
後場に入ると、先物主導で一段安となった。
上海や香港などのアジア株の下落に加え、アメリカでもバーナンキＦＲＢ議長の講演や9月の小売売上高などの発表を控えていることもあって、買い手控えムードが強まる一方、ＳＱを通過したことで需給面で売りが出やすくなったようだ。
33業種中、3業種がプラスだった。
市況関連のセクターが値上がり率上位に入った。
原油先物が1バレル＝83ドル台に乗せ史上最高値に接近したことを手がかりに石油関連株の一角が買われたほか、アルミや銅など非鉄金属市況の上昇で非鉄株も高い。
またバルチック海運指数が5日続伸となったことを受けて、海運株も物色対象になった。
半面、米国株式市場の下落を嫌気し、輸出関連株の下落が目立った。
ハイテクや自動車、その他製品、精密機器、その他製品などの下落が目立った。
また内需関連の主力株も売りに押されたようだ。
銀行、不動産、証券、その他金融などが軟調だった。
特に銀行株については、リーマン・ブラザーズがメガバンクの目標株価を引き下げたことが売り材料視されたようだ。
個別では、下方修正・株主優待の休止と発表したＯＭＣカードがＳ安となったほか、業務改善命令が出された東和銀が大幅安。
上場2日目のＳＯＮＹＦＨＤは堅調。
（証券新報・木村）